Vol.236 2021/05/07

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浜田かずゆき の

『ぶっちゃけ話はここだけで』　　　　　　　　　

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ビル・ゲイツ夫妻の離婚の真相とは（その１）

 

ぶっちゃけ、世界有数の大富豪にして最大の慈善団体

「ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団」を運営するビル・ゲイツ氏が２７年間連れ添ってきたメリンダ夫人との離婚を発表したことで、大きな波紋が巻き起こっている。

 

最大の注目点は財産の分与である。

 

というのも２０１９年にアマゾンの創業社長にして世界１の

資産家ジェフ・ベゾス氏がマッケンジー夫人と離婚した際には、３６０億ドルが夫人に支払われた。

 

その結果、ベゾス氏の慈善財団の活動に大きな影響が及ぶことになったからだ。

 

マイクロソフトを創業したゲイツ氏の慈善団体は５００億ドルの活動資金を保有しているが、メリンダ夫人への財産分与の金額次第では、ゲイツ財団からの資金援助を当てにしている団体にとっては厳しい事態も想定されるだろう。

 

ゲイツ氏はかつて世界ナンバーワンの資産家であったが、税金の支払いを回避するために慈善団体を設立し、２０００憶ドルと目される資産の防衛策を講じてきた。

表向きはアフリカなど貧しい途上国への援助や各国の大学など

研究機関への資金提供を謳ってきたが、実際には「税金逃れではないか」との批判が常に付きまとっていた。

 

ゲイツ夫妻はアフリカやインドへ旅行した際に、現地の貧しい

医療体制に心を痛め、ポリオなど感染症の予防や治療に資金援助することを決意したという。

 

そこで新たに開発した感染症の予防ワクチンをアフリカやインドなどで接種する活動を始めたのである。

 

問題はこうしたワクチン接種による副作用が深刻化したにもかかわらず、世界保健機関（WHO）の個人として最大のスポンサーであるゲイツ氏が大手製薬メーカーの開発したワクチン接種を止めようとしなかったことであろう。

 

結果的に、インドでもアフリカのチャドでも多くの子供たちが死亡したり、後遺症に苦しむことになってしまった。

 

遅まきながら、インド政府もアフリカ諸国の政府もゲイツ財団が提供したワクチンの接種を禁止する決定を下し、被害にあった

子供たちの親には見舞金が支払われた。

 

ゲイツ氏は２０１０年、アメリカの首都ワシントンで開催された「健康サミット」において、「新生児には全員、ワクチン接種の

記録が残るワイヤレス・チップを埋め込む計画」を発表。

 

そのために必要な技術を開発するマサチューセッツ工科大学（MIT）に資金を提供することも同時に明らかにした。

 

後に世界を揺るがす「新型コロナウィルスの蔓延」を予見していたかのような動きである。

 

今回の離婚はメリンダ夫人から申し出たようだが、ゲイツ氏の「隠された人口削減計画」に反旗を翻しての決断だったに違いない。

 

実は、ゲイツ氏の両親は筋金入りの「人口削減論者」であり、そのことを知って、メリンダ夫人の母親はゲイツ氏との結婚には猛反対していたとのこと。

 

ぶっちゃけ、母親の言う事を聞かなかったことをようやく反省したのかも知れない。

 

 

 

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