Vol.145 2019/05/10

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浜田かずゆき の
『ぶっちゃけ話はここだけで』

 

【今週の目次】

 

1.　東京オリンピック開会式のチケット３０万円は高いか、

安いか？

 

2.　５月１５日は５Ｇの危険を喚起する世界統一行動の日

 

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1.　東京オリンピック開会式のチケット３０万円は高いか、

安いか？

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ぶっちゃけ、来年７月２４日に開幕する東京オリンピックのチケット抽選販売が始まったが、開会式のＡ席は３０万円というから高嶺の花だ。

とはいえ、日本企業や研究者たちは「オリンピックの歴史を塗り替える技術」の導入に余念がない。

１９６４年には新幹線で世界を魅了したが、今回はマグレブがデビューを待っている。

既に上海では導入が進み、空港と市内を時速５００キロで結び、旅行者には好評だ。

 

しかし、東京では時速６００キロを超えるマグレブが登場する予定で、間違いなく世界最速の地上移動手段となるだろう。

また、多言語対応の無人タクシー（ロボットタクシー）の導入も確実視されている。

競技に参加する選手や観客を目的地に素早く運んでくれる頼もしい助っ人だ。

トヨタや日産が先鞭を付けており、国内の道路交通法も改正され、スマホでロボットタクシーを呼ぶサービスも各地で着々と実験成果が上がっている。

本番のオリンピック開会式は日本が誇る新たな技術のオンパレードになるはずだ。

 

具体的には聖火の点灯セレモニーにはトヨタが開発した「スカイドライブ」と呼ばれる“空飛ぶ自動車”が観客を驚かす手筈が進んでいる。

これまで欧米や中国の自動車メーカーが実験を繰り返してきた空飛ぶ自動車であるが、ここにきて日本が一歩先んじることになる。

２０１８年には開発を終え、実用化のデビューがオリンピックの開会式という仕掛けだ。

加えて、開会式を人工的な流星群で飾るという計画も密かに進んでいる。

これは日本の宇宙開発ベンチャー企業が極小衛星を大気圏外に打ち上げ、特殊な化学物質を使って再突入する際に多彩な流星を発生させるというもの。

宇宙から東京オリンピックに華を添えようという構想に他ならない。

そうした華々しい演出と同時に、海の藻類からバイオ燃料を生み出すなど、原子力に代わるグリーンエネルギー開発にも拍車がかかっている。

 

二酸化炭素の排出量を７０％以上削減できるといい、競技場や選手村での発電を賄う。

 

こうした新たな技術の展示場として２０２０年の東京オリンピックが成功すれば、まさにオリンピックの歴史が変わるきっかけになるだろう。

当然、日本人に誇りと自信を取り戻す「令和オリンピック」の効果も期待できる。

そうした世界最先端の技術の粋を間近に楽しめるというのであれば、開会式のチケット３０万円はそれなりの価値があるかも。

とはいえ、史上最多となる３３競技３３９種目のチケットは

７８０万枚。

ぶっちゃけ、開会式や閉会式などの人気チケットは全て抽選なので、「令和」の運試しにはもってこいといえそうだ。

 

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2.　５月１５日は５Ｇの危険を喚起する世界統一行動の日

 

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ぶっちゃけ、次世代通信技術として世界の注目を集める５Ｇだが、その基地局や通信衛星から放出される電磁波の健康被害への懸念は払しょくされないままだ。

日本では総務省が普及を後押ししているが、世界的には賛否両論が喧しい限りである。

アメリカでもブルメンソール上院議員の問題提起もあり、５Ｇの安全性をきちんと検証する必要性を訴える声が日増しに大きくなっている。

その背景にはアメリカの首都ワシントンにある国立衛生研究所（ＮＩＨ）が１０年の時間と３億ドルの費用を投入して実験を重

ねた結果、５Ｇで欠かせない電磁波が人体に悪影響をもたらすことが明らかになったことがあるようだ。

 

具体的には、ガンの誘発や心臓、脳、副腎への悪性効果が検証されたという。

また、アメリカ政府が資金提供し、イタリアのラマジーニ研究所が２０１８年に行ったマウスを使った大規模な実験でも、遠方からの電磁波であってもガンを発症させる危険性が高いことが判明した。

実は、１９６０年代のいわゆる「米ソ冷戦時代」においては、アメリカもソ連も電磁波や放射線照射を使った軍事兵器の研究を繰り返していた歴史がある。

そうしたリスクを予防する対策が講じられないまま、５Ｇの普及がアメリカと中国を筆頭に急拡大している。

米中両国とも「５Ｇこそが未来のビジネスや戦争を左右する」との認識から、その研究と普及に向けて国家を挙げて努力を傾注しているようだ。

日本も遅まきながら開発レースに加わることになった。

問題は２００メートルおきに設置される基地局から放出される電磁波である。

１日２４時間、３６５日、とめどなく流される電磁波はモバイル通信には欠かせないが、人体への悪影響は計り知れない。

さまざまな医療研究機関がその危険性を明らかにしているのもかかわらず、各国政府の健康被害対策への動きは鈍い。

技術開発の最先端を走るファーウェイの本社のある深センの市内だけで、既に７０００か所の５Ｇ用の基地局が設置されている。

アメリカ本土では１００万か所を超える基地局の設置が進行中である。

よく見ると、信号機や電信柱に小型の受信発信装置が取り付けられているのが確認できる。

こうした事態に危機感を募らせた民間団体「５Ｇクライシス」の

呼びかけで、この５月１５日、世界各地で「５Ｇの危険性を喚起する集会」が計画されている。

 

確かに通信速度も容量も現行の４Ｇより１００倍以上も早く、大きくなるのは便利なことであろうが、その反面、健康被害のリスクが隠されているのであれば、黙っているわけにはいかない。

 

ぶっちゃけ、便利さと健康のどちらを選択すべきか、答えは明らかのはずだ。

 

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