Vol.071 2017/09/22

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浜田かずゆき の
『ぶっちゃけ話はここだけで』

 

【今週の目次】

 

1.人類の未来はあと１００年？ホーキング博士の気になる予測

 

2.ケネディ大統領暗殺に関する情報公開にまたもやフタをするＣＩＡ

 

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1.人類の未来はあと１００年？ホーキング博士の気になる予測

 

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ぶっちゃけ、人類にとっても地球にとっても厄介な状況が生まれてきた。

 

北朝鮮による相次ぐ核実験やミサイル発射によって、アメリカのトランプ大統領は「北朝鮮を抹殺する選択肢も視野に入れざるを得ない」と、言葉のミサイルをエスカレート。

それでなくとも、地球温暖化の影響もあり世界各地で自然災害が頻発している。

 

メキシコを相次いで襲う巨大地震やアメリカ本土も水浸しにしたハリケーンなど、枚挙の暇がない。

 

そんな折、車椅子の物理学者として知られるホーキング博士が気になる未来予測を明らかにした。

 

曰く「人類に残された時間はあと１００年。このままでは地球も人類も消滅する。生き残るために残された道は他の惑星への移住しかない」。

昨年までは「まだ１０００年の時間がある」と述べていたが、本年６月に放送されたＢＢＣの番組で衝撃的な見通しを公表。

たった１年で、「人類の未来は９００年も短くなってしまった」というのだから恐ろしい。

ただ、その理由は聞いてみれば、もっともなものばかり。

同博士が最初に指摘したのは、北朝鮮とアメリカによる核戦争の脅威。

小国の北朝鮮は追い詰められれば、「人類全体を道ずれに」とばかり、保有する核やミサイルをアメリカ本土に限らず、韓国や日本の原発施設や米軍基地に打ち込んでくるだろう。

韓国で稼働中の２４基の原発のほとんどは日本海寄り。

ぶっちゃけ、一発でも命中すれば、日本には死の灰が降り注ぐことになる。

 

それでなくとも、地下核実験の影響で中国との国境線に近い白頭山は１０００年に一度の大噴火の予兆が出ており、中国政府は立ち入り禁止措置を講じ、避難訓練を開始した。

以下、地球温暖化、人口爆発、食糧・水不足、新たな病原菌、小惑星の地球衝突等々。

 

中でも「人工知能（ＡＩ）ロボットが人間をせん滅しかねない」との問題提起は大きな話題となった。

実は、「ＡＩが人間を凌駕する」との危機感はビル・ゲイツ氏やエロン・マスク博士なども共有している。

 

温暖化も核戦争の脅威も、はたまたキラーロボットの登場も全て人間が自ら蒔いた種。

ホーキング博士は今年７５歳だが、３人の子供の父親としても、人類の生存のために「グリエス８３２ｃ」と呼ばれる地球とよく似た環境の惑星への移住を真剣に検討しているという。

杞憂で終われば良いのだが、人類の歴史は戦争の歴史といっても過言ではない。

最終戦争を回避するには、世界各国が英知を結集してホーキング博士が指摘している課題に取り組むしかないだろう。

 

 

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2.ケネディ大統領暗殺に関する情報公開にまたもやフタをするＣＩＡ

 

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ぶっちゃけ、「臭いものにはフタ」ということなのか。

 

本年１０月２６日に公開予定されている「ケネディ大統領暗殺記録ファイル」だが、その雲行きが怪しくなってきた。

 

いまだにオズワルドの単独犯説に拘るアメリカ政府なのである。

去る７月に先行公開されたＣＩＡとＦＢＩの調査ファイルによれば、ケネディ大統領が暗殺されたテキサス州ダラスの当時の市長も、その弟もＣＩＡの要員であった。

そのため、大統領の暗殺にＣＩＡが関わっていた疑いが以前にも増して濃厚になっていた。

 

 

１０月に全ファイルが公開となれば、長年くずぶってきた謎も解けるのではないかと期待が高まったのも当然の話。

ところが、全７巻のファイルの内、オズワルドに関する調査報告が記載されているはずの第５巻が行方不明になったというのだ。

その理由は「事務的ミス」。

日本では「消えた年金記録問題」が記憶に新しいが、アメリカでも「不都合な記録」はタイミング良く「事務的ミス」で消えてしまうようだ。

 

どう考えても、ＣＩＡやＦＢＩの関与を闇に葬るために仕組まれた消失操作としか思えない。

ケネディ大統領暗殺の原因究明を扱った政府の『ウォーレン報告書』そのものが「フェイクニュース」であったからであろうか。

当時の映像や音声記録などを今日の最新技術を駆使して詳細に分析すれば、大統領の命を奪った銃弾の軌跡も明らかにできるはずである。

 

そうすれば、オズワルド単独犯説が覆る可能性は高い。

オズワルドの娘やその家族からすれば、「暗殺犯という汚名」を引きずって生きてきたわけで、その汚名が晴らされる希望もあったようだが、立ちはだかるＣＩＡの壁は厚かった。

悲劇の暗殺事件から既に５４年。

生きていれば今年で１００歳となっていたケネディ大統領。

ジョンソン副大統領はじめ当時の関係者の大半は既に鬼籍入りしている。

ぶっちゃけ、なぜ、情報公開を頑なに拒むのか。

 

ますますＣＩＡやＦＢＩといった諜報機関の関与が疑われ、正義を保証するはずの司法省の在り方にも不信の念が寄せられることになる。

 

 

とはいえ、不都合な真実を隠蔽するのはアメリカの専売特許だけでないことは、わが国の「大義なき解散総選挙」劇を見れば明らかだ。

 

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