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        「知識の杜」通信 令和元年10月4日
        2日遅れの通信です、フォーラム開催準備で遅延しました事、お許しください。
        昨日10月3日知識の杜・フォーラム「訪日外国人の医療事情と・医療通訳について」医療関係者・インバウンド関係者・教育関係者・等々・各方面から、74名のご出席を頂き、盛況の内、無事終わりました。
        浜田先生の絶妙な司会進行、パネリストの先生方の的確なご回答により、あっという間に閉会時間を過ぎてしまいました。
        会場からも沢山の質問を頂きましたが、時間の関係で、終了してしまいました。
        医療現場からは、優秀な医療通訳士の必要性を切実な願いとして、
        教育側からは、有資格者の処遇の問題等、提起して頂き、活発な意見交換の場となりました。
        会の様子は、早急にまとめて、知識の杜へ掲載いたします。
        優秀な医療通訳士育成のため、知識の杜も、各方面の方々と、連携協力してまいります。
        
        ①“人間中心”のAI戦略とブロックチェーンの可能性(浜田和幸)
        先週の続き
        無限の英知は60兆を超える人間の細胞に宿っているはずだ。
        過去を知り、未来を見通す素材もそこに眠っている。
        そのパワーをほとんど活かさず、グーグル式のビッグデータに踊らされているのが今のわれわれの問題点ではなかろうか。
        この分野では日本が世界を圧倒する可能性を秘めている。
        日本を代表する理化学研究所ではそうした地道な研究に
        長年向き合ってきているからだ。
        アメリカや中国式の物量重視のAI戦略ではなく、限られた「きらりと光る」データの中から時代を動かす予兆を嗅ぎ分けることができるかどうか。
        自然界と調和する人間中心のAI活用法での勝負をかけることこそ
        日本らしいアプローチといえるだろう。 終わり
        
        「未来の大国」 浜田和幸著 9月27日祥伝社新書より発売 840円税別
        ***ベストセラーの予感***  
        世界各地に出向き、自分の眼と耳で得た情報を、分析し提言している、力作です。
        未来の大国の5大条件
        ①暮らす人々の満足度が高い  
        ➁多様性に寛容で、新しい発想や技術が生まれやすい
        ③新技術を受け入れ、安全かつ柔軟に使いこなせる
        ④世界中から「あんな国になりたい」と思われる、普遍的な価値観を提示している
        ⑤「豊かさ」を実現するための資源がある
        
        
        「知識の杜」通信 令和元年10月9日
        ONE TEAM
        ラグビー・ワールドカップ・10月5日サモア戦で3連勝した後の
        キャプテン・リーチ・マイケルの言葉、「ワン・チーム」
        出身国の違う選手が1つのチームとして目標に向かい、勝利を勝ち取った。
        今後、移民大国日本の向かうべき、理想の姿なのか??? ONE・TEME
        しかし、過去積極的に移民を受け入れてきた、ヨーロッパ各国では、
        移民排除の流れとなっている、その背景のあるのが、治安の悪化。
        移民による犯罪の報道は、差別を助長するとの理由で、自粛されている。
        *イギリス・テルフォード事件
        パキスタン人の犯罪組織によって、イギリス人の少女1400人以上が
        レイプされ、麻薬漬けにされ売春された事件。
        (イギリスのEU離脱の一要因)
        *ドイツ・ケルン
        2015年大晦日、移民千人による数百人のドイツ人女性に対する性的暴行。
        (メルケル首相は「移民政策は間違いだった」との発言もあった)
        *etc 
        移民大国世界4位の日本は、西欧・北欧の失敗を、良く学び???
        外国人労働者の受け入れを、増やす政策に、大きく、かじを取りましたね??
        そこには、愛があり、万全の対策が敷かれているのでしょうね?????
        世界の模範となる、マニュアルが出来ていて、そのマニュアルが世界へ
        発信できるのでしょうかね?????? 世界中が「ONE TEAM」になれるように???
        「知識の杜」では、微力ながら、愛を持って、お手伝いする方向で活動します。
        ロンドン市民の約半数が移民という現実、東京も何年か後に2人に1人が移民?
        そして、「ONE TEAM」で目標に向かって、進んでいるのでしょうか?????
        努々、一部の企業の為の、安い労働力確保、仲介業者の利益追求の為
        それだけの政策で無い事を、願いたいですね?????
        
        ①真夏の東京オリンピックに間に合うのか、医療通訳不足問題(浜田和幸)
        ぶっちゃけ、開幕まで1年を切った東京オリンピック・パラリンピックだが、
        解決すべき問題が山積みだ。
        その最たるものが暑さ対策である。
        「命に危険を及ぼす暑さ」と言われるが、「ミストシャワー」や「送風機」では、
        とても間に合いそうにない。
        小池都知事は日よけの帽子を考案し、自らもかぶってはPRに努めているようだが、効果のほどは疑わしい。
        オリンピック組織委員会では苦肉の策として、「人工雪」や「かち割り氷」の検討も始めたが、実験段階ではほとんど効果が立証されていない。
        大手保険会社の予測では、「オリンピックの期間中、40万人の外国人観光客が日本の医療機関のお世話になる」という。
        外国人も日本人も同じように熱中症や食中毒など、さまざまな体調不良に襲われる危険性が高いからだ。
        問題は、こうした多くの訪日外国人が日本の病院やクリニックを訪ねても、
        言葉の障壁が立ちふさがるという点である。
        実は、今でも日本の医療機関では外国人向けの「医療通訳」が確保できず、厳しい状況に直面している。
        英語や中国語なら、理解できる日本人の医師や看護師が見つけやすいが、
        最近、急増しているベトナムやネパールなどアジア系や中南米のスペイン語系の来訪者となると、ほぼお手上げ状態という。
        日本政府は「ビジット・ジャパン」とか「クール・ジャパン」と銘打ち、
        外国人観光客の呼び込みに熱心だが、医療面での「おもてなし」はお寒い限りである。
        厚労省、国土交通省、外務省など政府機関も「医療通訳の必要性」は認識しているようだが、
        日本医師会などの反対もあり、効果的な対策は講じられないままだ。
        医療の現場に医師や看護師以外の専門職が介在することへの危惧があるという。
        これでは医療通訳は無報酬のボランティアに依存することになってしまう。
        残念ながら、医療通訳ボランティアでは「質のバラつき」が否めず、
        「動脈と静脈を誤訳するような“命を危険にさらす”ような事例も後を絶たない。
        このような危険な状況を改善するため、「日本医療通訳協会」や「通訳品質評議会」が設立され、
        安心できる質の高い医療通訳の育成と検定試験制度の運用に取り組んでいる。
        しかし、まだまだ活動は緒に就いたばかり。
        ぶっちゃけ、来年夏場のオリンピックに間に合うのかどうか、
        大いに気になるところである。
        
        「未来の大国」 浜田和幸著 9月27日祥伝社新書より発売中 840円税別
        ***ベストセラーの予感***  
        世界各地に出向き、自分の眼と耳で得た情報を、分析し提言している力作です。
        未来の大国の5大条件
        ①暮らす人々の満足度が高い  
        ➁多様性に寛容で、新しい発想や技術が生まれやすい
        ③新技術を受け入れ、安全かつ柔軟に使いこなせる
        ④世界中から「あんな国になりたい」と思われる、普遍的な価値観を提示している
        ⑤「豊かさ」を実現するための資源がある
        
        
        「知識の杜」通信 令和元年10月16日
        *台風19号は日本各地に甚大な被害を出しました。
        被災された皆様に、お見舞いを申し上げます。
         筆者も15号では、屋根の一部損傷と3.5日間の停電の被災経験をしました。
         電気の無い生活が、これほど辛いものかと、身に染みた経験でした。
         19号は、広範囲に被害を及ぼし、河川の氾濫、雑木林が原因の送電線切断で、停電等、日頃の管理体制を、根本から見直す時期に来ている事を、痛感させられましたね???
        一部では、人災の部分もあるとの報道、徹底的に報道してほしいものです。
        地球温暖化による気象異常が続いて、世界的に自然災害が多発している事実が、
        目の前に突き付けられていて、対処方法を見いださない、世界の指導者の認識の無さ??? 
        子供達、孫たちに、美しく安全な地球を残さなくては????????
        *ラグビー・ワールドカップ・ONE・TEMEでベスト8進出
        10月13日1次リーグ・スコットランドに勝利し4連勝・初のW杯8強入り。
        日本社会の未来もW杯の様にONE・TEMEで明るい未来となれば良いが????
        
        ①米中2大超大国を猛追する新興セブンパワーズ(浜田和幸)
        ぶっちゃけ、このところのアメリカと中国との貿易摩擦は
        収まるどころか、貿易戦争のような拡大ぶりを見せている。
        その結果、日本をはじめ世界中が混乱の渦中に追い込まれてしまった。
        建国70周年を迎えた中国はアメリカに追いつき、追い越せとばかり、あらゆる手段を講じて、
        アメリカの牙城に攻め込んでいる。
        一方のアメリカは中国脅威論にどっぷりとつかってしまい、
        事あるごとに、中国敵視政策を振りかざすありさまだ。
        サプライチェーンはもとよりお互いの市場が依存関係にある現実を全く無視している。
        これではお互いに自分で自分の首を絞めているようなもの。
        恐らく、遅かれ早かれ、米中2大超大国といえども、衰退への道を歩むことになるだろう。では、現在のスーパーパワーに代わる国はどこなのか。
        この問いに応えるべく、筆者は世界を訪ね歩き、観察を重ねてきた。
        その結果を新著『未来の大国』(祥伝社新書)に凝縮する形でまとめてみた。
        多くの方々にご一読願いたいが、結論を言えば、
        注目すべきは北朝鮮、ベトナム、インドネシア、イスラエル、イラン、オマーン、
        アフリカ連合のセブンパワーズ」となる。
        日本では否定的な報道がなされがちな国々であるが、
        実際、現地に足を運んでみると、日本で想像しているのとは全く違った世界が広がっている。
        しかも、経済制裁を課しているはずのアメリカの企業やNGOなど非政府機関が水面下でしっかりと食い込んでいるのである。
        その典型例がトランプ大統領一家に他ならない。
        北朝鮮でも、ベトナムでも、インドネシアでも、観光資源はもとより地下資源の開発に家族総出で邁進している。
        知らぬは日本のみ」といっても過言ではない。
        また、中国は中国で、イスラエル、イラン、オマーン、そしてアフリカ連合に至るまで、「一帯一路」の拠点として経済的関与を深めている。
        要は、これらセブンパワーズはアメリカと中国の力を巧みに利用しながら、
        新たなスーパーパワーへの階段を駆け上りつつあるわけだ。
        気が付けば、アメリカや中国の富も影響力も低下する反面、これら7つの新興勢力が急速に豊かさと発言力を増してきている。
        ぶっちゃけ、2030年、世界地図が塗り替わることは間違いない。
        「そんなバカな!」と思われる方は、是非、『未来の大国』をご一読頂きたい。
        
        https://www.amazon.co.jp/%E6%9C%AC-%E6%B5%9C%E7%94%B0-%E5%92%8C%E5%B9%B8/s?rh=n%3A465392%2Cp_27%3A%E6%B5%9C%E7%94%B0+%E5%92%8C%E5%B9%B8
        
        
        
        「知識の杜」通信 令和元年10月23日
        *10月22日「即位礼正殿の儀」が厳かに行われました。
        パレードは延期となりましたが、180以上の国と国際機関などの代表者や、
        各界の代表ら約2000人が参列しました。
         天皇陛下のお言葉・全文
        [さきに、日本国憲法及び皇室典範特例法の定めるところにより皇位を継承いたしました。
        ここに「即位礼正殿の儀」を行い、即位を内外に宣明いたします。
        上皇陛下が三十年以上にわたる御在位の間、常に国民の幸せと世界の平和を願われ、いかなる時も国民と苦楽を共にされながら、その御(み)心を御自身のお姿でお示しになってきたことに、改めて深く思いを致し、ここに、国民の幸せと世界の平和を常に願い、国民に寄り添いながら、憲法にのっとり、日本国及び日本国民統合の象徴としてのつとめを果たすことを誓います。
        国民の叡智(えいち)とたゆみない努力によって、我が国が一層の発展を遂げ、
        国際社会の友好と平和、人類の福祉と繁栄に寄与することを切に希望いたします。と
        天皇陛下が即位を国内外に宣言しました。 令和時代の幕開けです。
        
        *ラグビー・ワールドカップ・ベスト4進出ならず
        10月20日・南アフリカと対戦・3対26で敗退、しかし歴史的快挙のベスト8です。
        日本中に勇気と元気を与え、ONE・TEMEで戦った選手に感謝感謝ですね。 
        
        *プロ野球日本シリーズ
         ソフトバンクが4連勝で、ジャイアンツに勝利して、3年連続日本1となりました。
        子供のころ、憧れていた、無敵のジャイアンツは、何処へ行ってしまったのでしょう???
        
        ①次世代通信技術“5G”の持つ危険性(前編)(浜田和幸)
        EUからの離脱問題で国内の混乱が収まらないイギリス。
        そのジョンソン首相が去る9月24日、ニューヨークの国連本部に乗り込み、
        世界に訴えた演説の中身が物議をかもしている。
        なぜならAIやIOTが人類に及ぼす危険性に触れ、今話題の次世代通信規格「5G」についても
        警鐘を鳴らしたからだ。
        日本ではまったく報じられていないが、ヨーロッパ諸国では5Gのもたらす
        健康被害についての研究や議論が喧しいほど盛り上がっている。
        アイルランドの議会では「5Gががんを誘発するリスクへの検証がかかせない」といった論争が続く。イタリアの国会では5Gの人体への影響がないことが立証されるまで導入を禁止する法案が審議中である。
        スイス、ベルギー、オランダ、そしてドイツでも同様の検討が加速している。
        「5G」に関しては日本でも導入するというが、ヨーロッパでの動きを知れば、心配になる。
        というのも、2020年春からの本格導入を目指し、総務省はNTTドコモ、KDDI(au)、
        ソフトバンク、楽天モバイルへ電波(周波数帯)を割り当て、去る4月以降、
        日本各地で基地局の設置が進んでいるからだ。
        メディアでの報道も加熱しており、現行の4Gと比べ、
        「通信速度や容量が100倍以上になる」といったメリットが強調されることが多い。
        たとえば、「スマートフォンに2時間の映画をたった3秒でダウンロードできるようになる」といった具合だ。
        はたまた、将来的には自動車の自動運転や医師による遠隔診断や手術にも応用できるとのこと。
        とはいえ、現行モデルのスマホでは5Gサービスは利用できない。
        新たな端末を購入する必要もあるし、データ量が増えるので通信料金もあがるだろう。
        通信機器メーカーや通信業者にとっては美味しい話に違いない。
        ところが、ヨーロッパと違い、日本では5Gが人体に及ぼす健康被害の危険性が無視されているのが気がかりだ。また、アメリカのサンフランシスコ市や台湾でも、同様の懸念から5Gの導入に「待った」がかかっている。
        日本だけが能天気にしていて大丈夫なのか。
        そもそも欧米諸国を中心に「5G警戒論」が巻き起こっているのは何故なのか。
        その理由を検証する必要があるだろう。答えは簡単で、
        5Gの基地局のスマホに送信する電磁波が人体に悪影響を与えることが
        各国の医療関係者の研究によって次々に明らかになってきたからだ。
        5Gにともなって発生する電磁波は「新たな環境と人体に対する汚染」との受け止め方が広がりつつあることは、日本にとっても他人事ではないはずだ。
        2019年から2020年にかけて、5G用の衛星がアメリカと中国を中心に2万機以上も打ち上げられる予定である。現在軌道上を周回する通信衛星の数が10倍以上に増えることになる。
        そして地上には100メートルないし200メートルおきに基地局が設置される。
        そうした膨大な数の基地局から出される電磁波はスマホを通じて利用者の肉体に接触、侵入し、健康被害をもたらす可能性が指摘されているのである。 (来週へ続く)
        
        
        「知識の杜」通信 令和元年10月30日
        *緒方貞子さん死去(91歳)・ご冥福をお祈りします
        元国連難民高等弁務官
         1991年に64歳で国連機関トップとなり3年10か月の在任中、世界中の紛争地帯へ行き 難民保護などに尽力して活躍されました。世界中に認められた
        日本女性でした。
        サラリーマンでは定年後のトップ就任ですよね。
        素晴らしい行動力とエネルギーの持ち主でした。
        以前「日本だけが繁栄の孤島となることは出来ない」日本は世界を見渡すべきだ! と語っていました。
        問題山積の日本です・諸問題に対して、政治家・官僚は、行動力を発揮してほしいものですよね???
        
        *GOLF 米男子プロゴルフツアーPGAツアー日本初開催・ZOZOチャンピオンシップ 
         雨で順延されて28日最終日
        タイガー・ウッズが、初日から首位を独走して19アンダーで完全優勝!!!
        優勝賞金1億9千万円を獲得しました。
        米ツアー史上最多82勝目で、サム・スニード(米国)に並びました。
        怪我からの不屈の精神力で、勝ち取った82勝ですね???
        松山英樹は、3打差の2位と健闘しましたが、残念ながら追いつきませんでしたね。
        頑張れ松山!!!
        
        ①次世代通信技術“5G”の持つ危険性(前編)(浜田和幸)
        先週の続き
        欧州各国では遺伝子組み換え作物(GMO)の人体への悪影響に鑑み、
        その使用を厳しく制限してきたが、新たに5Gに関しても人体への悪影響を防ぐために使用禁止や制限措置を取り始めたわけだ。
        その根拠に挙げられているのは2005年から始まり、今日まで欧米各地の医療・研究機関で継続されているマウスを使った電磁波の人体への影響に関する研究結果に他ならない。
        そこで明らかになったのは、人の皮膚や目、そして生殖能力への悪影響が懸念されること。
        実際に、既に5Gの基地局が設置された周辺では相次いで住民の被害が報告されている。
        アメリカではハーバード大学を退職した応用物理学のロナルド・パウウェル博士が「環境保全トラスト」のウェブサイト上に論文を発表し、
        「5Gの人体への悪影響を防ぐには地域コミュニティーから5Gを排除するしかない。
        被害を軽減する方法は他にない。5Gの導入を中止するのがベストの選択だ」と主張する。
        もちろん、5Gを推進する側のAT&Tやベライゾンなど通信事業者は連邦通信委員会(FCC)に働きかけ、5Gの安全性を盛んにアッピールしている。
        通信事業者団体のCTIAの運営する「携帯電話に関する健康相談」サイトでは
        「5Gには健康上のリスクはない」と断言。
        とはいえ、その根拠に挙げられているデータは1996年の実験結果に基づくもの。
        しかも、人体への影響を試験すると称して使われたのは大人のサイズのプラスティック製のマネキンであった。
        更に言えば、1996年当時の通信アンテナや携帯から出る放射性電波であれば、現在導入が進む5Gとは比較にならないほどの低周波である。
        4Gの場合、周波数は6GHzであるが、5Gとなれば30から100GHzになる。
        一般の市民がこれほど高い周波数にさらされることは前代未聞のこと。
        また、5Gが発するミリメーター波(MMW)も懸念材料になっている。
        なぜなら、この種のMMWはアメリカの国防総省が開発したもので、空港での
        危険物監視モニターに使われているのみならず、暴徒の鎮圧に際しても警察が使っている電子銃(ADS)そのものであるからだ。要は、5Gは武器としてもともと開発が始まった技術なのである。
        実は、WiFiも同様で、その起源は1950年代にさかのぼる。秘密裡に開発が始まった
        電磁波兵器に欠かせないのがWiFiであった。
        そうした背景もあるせいか、通信機器や電波がもたらす危険性について、ヨーロッパでもアメリカでもさまざまな検証や研究が繰り返されている。当たり前と言えば、当たり前のことである。
        現実に、5Gが原因と思われる健康被害も発生していれば、医学関係者の間でも「無視できない」との見方が広がっていることは承知の事実に他ならない。
        残念ながら、日本ではこうした視点からの研究も対策も全くと言っていいほど講じられていない。
        「後の祭り」にならないことを祈るばかりだ。
        便利さだけを売り込むのではなく、それに伴うリスクをきちんと開示することが求められる。
        (来週へ続く)
        
        
        
        
        

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