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        Vol.221 2021/01/08

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        浜田かずゆき の

        『ぶっちゃけ話はここだけで』         

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        コロナ感染拡大は製薬業界にとって過去最大の

        ビジネスチャンス

         

        ぶっちゃけ、緊急事態宣言の再発令でざわめく日本に限らず、

        世界各国でコロナウイルスが猛威を振るっている。

        思い起こせば、世界保健機関(WHO)もアメリカの疾病予防管理センター(CDC)も「COVID-19 は季節性のインフルエンザと大差ない」とパニックに陥らないように予防線を張っていた。

         

        ところが、感染者数が1億人に近づき、死者もうなぎ上りで、異変種も登場となっては、ワクチンへの期待が高まる一方である。

         

        実は、世界のワクチン市場の8割以上が巨大製薬メーカー5社によってコントロールされている。

        日本政府が輸入契約を結んでいるファイザーもその中の1社である。

        しかし、ファイザーをはるかに上回る市場占有率を誇っているのがGSK(グラクソスミスクライン)に他ならない。

        そのGSKとファイザーが2020年8月、ワクチン開発と市場開拓に関して業務提携を発表していたことは、ほとんど関心を集めなかった。

        しかも、GSKもファイザーより大きな市場を押さえている

        フランスのサノフィも、アメリカのトランプ大統領が推し進めたワクチン開発計画「オペレーション・ワープ・スピード」から21億ドルもの資金提供を受けているのである。

         

        結果的に、サノフィはGSKやモデルナともワクチン開発と販売で提携することになった。

        更には、上記で述べたように、GSKはファイザーとパートナーシップを組んでいる。

        また、モデルナもファイザー、メルク、アストロゼニカ、

        ジョンソンエンドジョンソンと業務提携関係にある。

         

        ということは、GSKを筆頭に、巨大製薬メーカーががっちりと世界のワクチン市場を押さえたということだ。

        そうなれば、アメリカやヨーロッパ各国を始め、日本もこうした製薬メーカーの言い値でワクチンを輸入することになるだろう。

        これら欧米の製薬メーカーは中国やラテンアメリカ諸国とも

        製造、販売契約を結んでいる。

        最終的には世界78億人の市場で大儲けしようとする計画に違いない。

        実現すれば、これほど美味しい話はないだろう。

        余り知られていないが、これら巨大製薬メーカーの最大の株主はビル・ゲイツ財団である。

        要は、GSKもファイザーもゲイツ氏には頭が上がらないわけだ。

         

        そのゲイツ氏は2019年9月、ニューヨークで「ID2020アライアンス」と銘打ったサミットを主催していた。

        その目的は「ワクチン接種を通じてデジタル個人認証制度を進める」というもの。

        ぶっちゃけ、2021年は空恐ろしい時代の始まりを予感させる。

         

        ★発行元 : 浜田和幸(はまだかずゆき)

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