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        Vol.367 2024/03/08

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        浜田かずゆき の

        『ぶっちゃけ話はここだけで』         

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        人工地震兵器を制限できるか?国連では拒否権が相次ぎ、前途多難!

         

        ぶっちゃけ、正月に能登半島を襲った巨大地震を含め、世界各地で発生している自然災害の背景には「人工的な自然改変装置が使われているのではないか」といった指摘が相次いでいます。

         

        例えば、北朝鮮は水中ドローンを使っての「放射性津波」の実験を成功させたと豪語。

        実は、アメリカの国防総省では「2025年までに気象コントロール技術を完成させる」との計画を公表しています。

        思い起こせば、第2次世界大戦の末期、アメリカ軍はニュージーランド沖で人工津波の開発実験を繰り返していました。

        当時は極秘扱いでしたが、その後、情報が開示され、「プロジェクト・シール」と命名された人工津波発生技術を日本に対して使用すべきか検討が行われたことが明らかに。

        とはいえ、技術の信頼性が低く、結局のところ、日本を降伏させるためには、既に完成していた「原爆を投下すべき」との決定が下されたというわけです。

         

        その後も、原爆よりは「自然災害を装うことができる」という公然の秘密としてメリットがあるため、地震や津波を人工的に引き起こす自然改変兵器の開発は世界各国で進化してきました。

        旧ソ連時代からロシアは、そうした動きの先頭を走っています。

        また、アメリカ、中国、イスラエル等も負けてはならないと独自の実験を重ねてきた模様。

        北朝鮮が成功したと内外にアピールしている「放射性津波兵器」は海中80メートルから150メートルを60時間程度に渡り潜伏し、目標地点近くで巨大な爆発を起こすもの。

        金正恩総書記はその現場を視察し、大満足ぶりを示していました。

         

        要は、ミサイルを空に打ち上げるだけではなく、海中に深く潜伏し、地震や津波を引き起こすという「かく乱戦術」に他なりません。

        こうした自然改変兵器がこれから世界各地で使用される恐れがあるため、この3月4日から8日、そして8月26日から30日の予定で、スイスのジュネーブにて「自然改変兵器の使用を制限するための国際会議(LAWS)」が開催されています。

         

        国連事務次長で軍縮を担当する中満泉さんが、この国際会議の

        冒頭に演説をしました。

        「一刻も早く規制するために国際的なルール作りが必要です。

        そうした仕掛けがないままでは、非人道的な軍事作戦が自然災害というカムフラージュの下で展開されることに歯止めがかかりません」。

        3月4日の初日の会議ではパレスチナの代表から「イスラエル軍はガザ地区に対して自然改変兵器を使用している」との非難発言もありました。

        会議では「これから3年間かけて、実態を調査し、国際法的な観点から制限をどう加えるか検討する」と、気長な対応ぶり。

         

        ぶっちゃけ、イスラエルもロシアも制限には反発しており、前途多難です。

         

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