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        縄文道通信第21号                                     2020年3月

        弥生型人材から縄文型人財への転換         一般社団法人縄文道研究所

        代表理事 加藤 春一

         

        世界は大きなパラダイム・シフトの真っ只中にいる。特に日本はバブル崩壊後

        失われた30年を経て、再生への苦難の道を歩みつつある。この間に生じた日本への大きなインパクトはグローバル化とデジタル革命であろう。

         

        AI ロボットとデジタル革命に直面して、人間の職場が失われることへの不安が

        世の中に充満している。謂わば全く予測のつかない環境適応への不安だ。この不安に対して、イスラエルの歴史学者で、世界的ベストセラー「ホモ・サピエンス」「ホモ・デウス」の著者・ユバール・ノア・ハラリ博士は以下の通り述べている。「今後の AI  ロボット時代に生き延びる為には、狩猟民族に学ぶべきだ。彼らの環境適応力とそれを支える五感の鋭さだ。現代人は生き延びるためにも五感を取り戻すべきだ」

         

        日本の狩猟時代は正に約14,000年も継続した、世界的にも稀な縄文時代だ。縄文人が形成した文化は日本人の源流で基層を形成し、現代人にも平均して約12%近いDNAが継承されている。それは自立した野性的な開拓者精神だ。紀元前6世紀-8世紀に日本列島にもたらされた農耕技術を持つ弥生文化は、組織を大きくしピラミッド構造を形成した。謂わばサラリーマン組織の原型だ。日本は戦前、昭和10年頃は、縄文的行動の自営業者が約90%近くで、サラリーマンは約10%だったようだ。戦後の高度経済成長のオイルショックの時は自営業者とサラリーマン比率50:50が最近はサラリーマンが90%で自営業が10%の様だ。この組織の大変革は、弥生型人材が圧倒的に増えて、縄文型人財が減少してきていることだ。日本の経済人の活力が低下している一つの原因でもある。

         

        それでは弥生型人材と縄文型人財を、日本の雇用が流動化している側面から比較検討してみよう。

         

        弥生型人材                         縄文型人財

        管理型(BEAUCRATIC)                                  動態型(DYNAMIC)

        年功型(SENIORITY)                                   成果型(RESULT)

        垂直型(VERTICAL)                                     水平型(HORIZONTAL)

        就社型(COMPANY)                                   就職型(INDIVIDUAL)

        固定型(EMPLOYED)                                   変動型(CONTRACTED)

        規律型(FORMAL)            自由型(FLEXIBLE)

        効率志向(EFFICIENT)                                 効果志向(EFFECTIVE)

        適格性(QUALIFICATION)                               適切性(SUITABILITY)

         

        上記比較表で、ご理解できる様に、日本再生の為には日本の貴重な資源としての人材の活用化、活性化が重要である。

         

        従来の弥生型の人財市場を流動化を促進し、サラリーマン志向の人間と、経営者の意識を縄文型に切り替えるにはどうするべきか。まず前提としての認識として、既に触れたように、日本には約14,000年続いた縄文時代という、自立的、野性的、挑戦的な縄文人がいた歴史が存在していたことだ。そして戦前にはサラリーマンが約10%で,自営業が90%であった自立社会を経験していることだ。

         

        AI ロボット、ビッグデータ社会とグローバルな世界は謂わば外圧に近く、日本人の意識を変えさせる大きなインパクトなのだ。今回新型CORONA ウイルスの問題で在宅勤務の必要性が出てきて・テレワークの普及が進んでいる。米國シスコシステムの日本法人のウエスト社長によると、今回の影響でも日本企業が取り入れているのは約19%だそうだ。英国企業は約40%で、アメリカ企業は85%普及しているそうだ。テレワークは自立した仕事の仕方と思う。

         

        日本人の意識変革には上記外圧に加えて、教育改革で、特に言葉上の問題だ。以前にも指摘したように、弊社のパートナーのグループ)ダイナミックス研究所柳平彬代表と一緒に下村 博文元文部大臣に教育から啓育、「即ち上から教えられるのではなく、自発的に学ぶ啓育」への転換が求められているので言葉の変更の必要性を訴えた。下村博文議員は、我々の進言を参考に日本の未来を創る「啓育立国」を著した。日本人は過去の歴史に縄文型の実績があるので、弥生型から縄文型への転換は意外と素早く出来ると思う。縄文型人財を早期に活用することが、日本再生の早道と確信する。

         

         

         

         

         

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